付属校は、大学なり短大に続いている学校のことです。以前は、女子では上までエスカレーター方式に進める付属校がとても人気がありました。が、社会で男性と同じように活躍することを考える女性が多くなってから、難関大学を目指す進学校志向が強まっています。そうしたことから、付属校のなかにも、他大学受験にも力を入れる「半付属校」といった性格の学校につくり変えている学校も多数出てきています。併設の大学にどの程度進んでいるかは、早稲田系・慶應系のようにほぼ全員が進んでいるところから、併設大学があってもゼロのところまであるので、校名で判断せず、「学校案内」や「ホームページ」などで確認しておく必要があります。また、今の段階で、お子さんの進路がある程度イメージできているなら、そうした進路に合った学部・学科があるのかも確認する必要があります。
よく予備校の諸費用や納め方に対してクレームをつけてくる親がいます。コンピュータテスト代が高すぎるといった抗議は、逆にいえば安ければ受けてもよいともとれます。普通の予備校では、月謝、教材費、年間維持費、コンピュータテスト代などを徴収していますし、送迎を行っている予備校では送迎費をとっているところもあります。その納め方は予備校によってさまざまですが、月謝は月払い、教材費、年間維持費、テスト代、送迎費などは一括払いが一般的です（予備校によっては受諾料を学期ごとに支払うところもあります）。よくあるのは一括払いのものを月による分割にしてほしいという要求ですが、これは一括して払えないというよりも、もし途中でやめたら損をするという、損得勘定によるものが多いようです。このような勝手な要求を一人だけでなく多数がいいだすと、事務処理が煩雑になり、予備校側としてはとても困ることになります。また、受講科目を減らしたので教材費を返してほしいとか、この前のコンピュータテストは受けなかったのでその分返してほしいとかいった要求を出してくる親もいるようですが、原則として一度納めた諸費用は返却できないことになっていますので、そのような自己に都合のよい要求も慎みたいものです。
入会させようと思う個別指導塾の評判を近所の人に聞くことです。地元に密着して十年以上になる個別指導塾ならば、必ず何らかのうわさが流れているはずです。多くの人に聞いて、どのような授業をしているのか、どのような講師がいるのか、入会させてみてどうだったか、などいろいろ調べてみる必要があります。その際気をつけていただきたいのは、十人の人が十人ともいいことをいう個別指導塾はまずないということです。よい評判もあれば悪い評判も当然あります。たとえよい授業をしていても、子どもに合わないため途中で退個別指導塾した場合の親は、あまりいいことはいわないでしょう。ですから、ただうわさに流されるのではなく、多くの人の意見を聞いて客観的に判断してください。最終的には個別指導塾長や専任の職員との面談が決め手になることはいうまでもありませんが。